Open

従業員の運動習慣向上にアスリートの知見を活用、日本初『スポーツエールオフィサー』に長友佑都氏が就任

サステナビリティ

従業員の運動習慣向上にアスリートの知見を活用、日本初『スポーツエールオフィサー』に長友佑都氏が就任

2018年12月26日

ロート製薬株式会社(本社:大阪市、代表取締役会長兼社長:山田邦雄)は、2018年12月20日(木)、スポーツ庁より『スポーツエールカンパニー(英語名称:Sports Yell Company)』に認定されました。これは従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業を認定するもので、当社は初年度から2年連続での認定となります。さらに当社では、職場や家庭において、スポーツに親しむきっかけづくりをすすめ、より一層従業員の健康的なライフスタイルの定着を図ることを目的として、日本初の『スポーツエールオフィサー(SYO)』を設置します。SYOには、プロサッカー選手の長友佑都氏が就任し、従業員の健康増進に向けて、運動習慣を高めるための様々な取組みを実施していきます。

スポーツエールオフィサー(SYO)とは

当社従業員の健康増進を目的として、運動習慣の定着・向上につながる取組を推進する役職です。社内でのスポーツイベントへの参加、普及と振興に加えて、実践的な健康プログラムやオリジナルトレーニングの開発なども手掛けていく予定です。スポーツの持つ力を最大限に活用し、就労世代の運動習慣を大きく向上させる足がかりを作っていきます。

長友佑都氏の起用理由について

長友佑都氏は、たゆまぬ努力で技術を磨き、長年日本代表として一線で活躍しており、30歳を超えてなお海外クラブでの挑戦を続けています。そのためには日ごろの健康管理が不可欠であり、健康経営として従業員の健康増進に取り組んでいる当社として、長友佑都氏のアスリートとしての知見や健康に向き合う姿勢から学ぶべきところは多いと考え、SYO就任を打診いたしました。

長友選手からのコメント

アスリートだからこそ、働くヒトの健康のためにできることがあるはず

日本初のSYOとして、ロート製薬の従業員のみなさんの健康と運動習慣を高める役割を担っていきます。
これまで私がアスリートとして培ってきた体づくりの知見は、アスリート以外のみなさんの健康づくりにも役立つものと考えています。メッセージやアドバイスだけでなく、より実践的なプログラムの提供をしていく予定なので、楽しみにしていてください。これまで私が経験してきたことや学んできたこと、そして「スポーツの持つ力」を活かして、ロート製薬のみなさんの健康づくりを支えるとともに、より多くのアスリートが今後働くひとの健康づくりに役立っていく、そのきっかけとなれば幸いです。

スュペル・リグ・ガラタサライ所属 プロサッカー選手 長友佑都

当社の健康経営及び運動取組の紹介

当社は、世界中に健康と美を提供するために、「まず社員が健康で美しくあってこそ良い商品・サービスが提供できる」ことが大切であると考えて企業活動を行ってきました。社員一丸となりより良い商品・サービスを開発し、お客様一人一人の健康で、活き活きと生活できる明日の世界を創ることを目指しています。社員に対して、目指すは「働くこと=健康になること」とし、これまでも様々な取組を進めてきました。その中で運動に関しては、いかに主体的に健康に対する興味・関心を高めるかという気づきと同時に、日々の業務の中で当たり前に運動を意識し実践する機会を創出しています。

  • 全社運動会の様子

  • オフィスで実施した朝活トレーニングの様子

「スポーツエールカンパニー」とは

本制度は、ビジネスパーソン向けにスポーツの実施を促進し、スポーツに対する社会的気運の醸成を図ることを目的として、スポーツ庁によって設けられた企業認定制度です。2017年度にスポーツ庁が実施した「スポーツの実施状況等に関する世論調査」によると、成人の週1回以上のスポーツ実施率は51.5%(前年度42.5%)にとどまっており、特に20代から50代のスポーツ実施率が平均より低くなっています。これらの「働き盛り世代」では、仕事や家事・育児により、スポーツを実施する時間がないことを理由に挙げる人が多く、健康的なライフスタイルを定着させるためには、一日の大半を過ごす職場において、スポーツに親しむきっかけづくりと進めていくことが重要です。
本制度では、従業員が行うスポーツ活動の支援や促進に向けた取り組みを実施している企業を「スポーツエールカンパニー」として認定し、その企業の取組みを広く周知することで、他企業への横展開を促し、ビジネスパーソンのスポーツ実施率の向上を目指すとともに、従業員の健康管理を考え戦略的に取り組んでいる企業の社会的価値の向上を図ります。

スポーツエールカンパニー認定について

2018年度は347社が認定されました。
尚、本制度は、東京都が実施する「東京都スポーツ推進企業」認定及び新潟県が実施する「グッド!スポーツカンパニー」(新潟県スポーツ推進企業)認定と連動して実施しています。