マテリアリティ・目標

マテリアリティの特定

当社は、サステナビリティにおける重点課題の解決に向けた取り組みを推進するため、事業活動を通じて優先的に取り組むべき課題としてESG/SDGsの観点から5つのマテリアリティ(重要課題)を特定いたしました。各マテリアリティの取り組みを推進し、企業価値向上と持続的成長の実現を目指してまいります。

マテリアリティ特定のプロセス

Step1社会課題の抽出

サステナビリティ委員会において、SDGs、GRIスタンダード等の各種ガイドライン・規範を参考に、グローバルな社会課題やESGのトレンドを分析し、課題抽出を行う。

Step2重要課題の絞り込み

抽出した課題について、社外役員を含む経営幹部間にて議論を行い、マテリアリティを選定。

重要課題候補の抽出
重視した観点
  • Well-beingな社会の実現に貢献し、当社や社会の発展に寄与するか?
  • 当社の成長戦略との整合性を含め、当社経営への影響度はどの程度か?
  • 当社の企業価値向上に資する強化すべきESG施策かどうか?

Step3妥当性の評価・マテリアリティの特定

STEP2の結果、特定したマテリアリティをサステナビリティ委員会にて最終特定し、経営会議で承認。

ロートグループの重要課題マトリクス

最重要重要
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ステークホルダーへの影響
  • 人権の尊重
  • 従業員のWell-beingの向上(健康経営・エンゲージメント)
  • 脱炭素社会への貢献
  • 製品における環境配慮
  • 廃棄物の削減・リサイクルの推進
  • 水質源、生物多様性の保全
  • コーポレート・ガバナンス体制の強化、コンプライアンス意識の向上
  • リスクマネジメントの強化
  • 医療・ヘルスケア・ビューティー分野における社会課題の解決へ貢献
  • 商品・サービスにおける高い品質と適正価格の両立
  • 消費者への責任ある対応(安心・安全の担保)
  • 安定的な経営を支えるための財務基盤の強化
  • CSR調達の推進
  • 地域社会との共生、将来世代への支援
  • ステークホルダーとの対話や情報開示を通じた社会的信頼・評価の向上
  • 労働安全衛生の確保
  • 自律した個の成長を支援
  • ダイバーシティの推進(多様な人財・働き方)
  • 事業・人財ポートフォリオの構築
  • 費用の効率的使用、業務プロセスの見直し等(DX推進含む)による生産性・収益性の向上
ロートグループの持続的発展への影響度

5つのマテリアリティ

  1. 事業を通じたWell-beingの実現
  2. 企業価値向上に向けた人的資本の最大化
  3. 持続可能な地球環境への貢献
  4. 社会との共生
  5. さらなる経営基盤強化

マテリアリティと関連するSDGs

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マテリアリティ(関連するSDGs) 主な課題
事業を通じたWell-beingの実現

Well-beingな社会の実現に貢献するための事業・Wellbeing製品・サービスの開発力と競争力を強化

事業を通じたWell-beingの実現
  • 医療・ヘルスケア・ビューティー分野における社会課題の解決への貢献
  • 商品・サービスにおける高い品質と適正価格の両立
  • 費用の効率的使用、業務プロセスの見直し等(DX推進含む)による生産性・収益性の向上
企業価値向上に向けた人的資本の最大化

会社と社員の共成長の促進

企業価値向上に向けた人的資本の最大化
  • 自律した個の成長を支援する人事制度の構築
  • 従業員のWell-beingの向上
    (健康経営・エンゲージメント)
  • ダイバーシティの推進
    (多様な人財・働き方)
  • 労働安全衛生の確保
持続可能な地球環境への貢献

地球温暖化防止と自然環境との調和

持続可能な地球環境への貢献
  • 脱炭素社会への貢献
  • 製品における環境配慮
  • 廃棄物の削減・リサイクルの推進
  • 水質源、生物多様性の保全
社会との共生

社会から必要とされ、信頼される存在となるためのステークホルダーとの信頼構築

社会との共生
  • 消費者への責任ある対応
    (安心・安全の担保)
  • 人権の尊重
  • CSR調達の推進
  • 地域社会との共生、将来世代への支援
さらなる経営基盤強化

持続的な成長を支えるための財務・組織基盤強化

さらなる経営基盤強化
  • コーポレート・ガバナンス体制の強化、コンプライアンス意識の向上
  • リスクマネジメントの強化
  • 長期視点での事業・人財ポートフォリオの構築
  • 安定的な経営を支えるための財務基盤の強化
  • ステークホルダーとの対話や情報開示を通じた社会的信頼・評価の向上

SDGsへの取り組み

SDGs(持続可能な開発目標)

当社は創業以来、生活者の皆様の心身の健康に貢献し、Wellbeingな状態へ導くことを目標に、世界の人々に商品やサービスを通じて美と健康をお届してまいりました。SDGsの目標と当社の事業活動を照らし合わせると、当社事業活動そのものが持続可能な社会を形成するために不可欠な要素であり、ロートらしいSDGsへの取り組みと言えると考えています。今後も、生活者の美や健康に関するニーズに応えながら、環境に優しい商品の開発等、環境への対応を更に進めるとともに、事業活動を通じてSDGsの目標達成に貢献できる課題について社会的責任を果たしていきます。なお、その際には一社でできることも限られると考えるため、想いに共感する方々と共にこれらの推進を行っていきます。

サステナビリティ目標2030

当社は、事業活動を通じて優先的に取り組むマテリアリティ(重要課題)として「事業を通じたWell-beingの実現」「企業価値向上に向けた人的資本の最大化」「持続可能な地球環境への貢献」「社会との共生」「更なる経営基盤の強化」の5つを特定しています。当社は事業を通じ徹底して「Well-being」な社会の実現を追求することこそが、結果として持続的な成長につながると考えており、事業分野においては「ロートグループ総合経営ビジョン2030」を掲げ推進していますが、非財務分野(環境・社会軸)においても、2030年までに実現したいありたい姿に向け、特に重点的に取り組む以下の項目を特定し「サステナビリティ目標2030」として各々に目標を設定し、その達成に向け進捗をモニタリングしながら取り組みを推進しています。今後の環境変化や取り組みの拡大に応じて目標を追加、修正をしながら、Well-beingな社会の実現を目指します。

マテリアリティ 社会課題 非財務KPI 実績
2023年度
目標
2030年度
持続可能な
地球環境への貢献
【環境(E)】
脱炭素社会への貢献(温室効果ガス排出削減) 温室効果ガス総排出量(Scope1・2,単体)削減(2013年度比) 19.6% 46%以上
主要事業所におけるCO2フリー電力購入比率 55.5% 100%
国内の容器包装などのプラスチック使用量の削減 目標策定予定
循環型社会の貢献(リサイクル推進、廃棄物削減) 紙を使用した容器包材における環境配慮紙使用率 65.6% 90%以上
国内事業所のオフィス文具のグリーン購入比率 43.8% 90%以上
国内事業所のオフィス印刷用紙のグリーン購入比率 100% 90%以上
環境配慮 環境マーク「R・eco」使用基準の策定 使用基準設定 マーク付与率目標設定
環境配慮 認証パーム油への切替 外部イニシアチブ参加 100%切替
人的資本の最大化
社会との共生
【社会(S)】
人権の尊重 全従業員に対する人権・ハラスメント教育の実施 実施 毎年継続実施
ダイバーシティの推進(働き方改革含む) 男性育児休暇取得率 46.4% 100%
障がい者法定雇用率※以上の雇用 2.5% 3.0%以上
50歳以上の従業員に対するキャリア研修実施 実施に向け準備 毎年実施
自社所有事業所内におけるジェンダーフリートイレ設置 設置済み
有給休暇取得率 80.0% 80%以上
5日以上連続した有給休暇取得率 36.9% 80%以上
労働安全衛生の確保 重大労働災害(休業)発生件数 3件 0件
従業員エンゲージメント向上 Well-being アンケートスコア(エンゲージメント評価) 5項目平均6.89pt 全項目満点
健康経営の推進
(※太枠内は2023年に向けた健康経営目標値)
健康経営優良法人(ホワイト500)の認定 2023年認定 継続認定
スポーツエールカンパニーの認定 2023年認定 継続認定
健康診断受診率 100% 100%
ストレスチェック受検率 98.8% 100%
メタボリックシンドローム該当者の割合 14.2% 0%
貧血該当者(女性)の割合 15.9% 0%
健全年齢<実年齢の割合 65.0% 80%
喫煙者の割合 2.2% 0%
適性飲酒量を守っている割合 76.5% 100%
睡眠6.5時間以上の割合 33.5% 50%
30分の運動を週2回以上実践者の割合 41.4% 50%
1日8,000歩及び20分早歩き実践者の割合 15.2% 50%
CSR調達の推進 サプライヤーを対象にしたサステナブル調達アンケートの実施 44社で実施(80%) 実施拡大
国内外グループ会社のサプライヤーを対象にしたサステナブル調達アンケートの実施拡大 2030年度までのうち、できるだけ早期に実施
消費者への責任ある対応 PL事故、重大品質インシデント件数 0件 0件継続
経営基盤強化
【ガバナンス(G)】
リスクマネジメント コンプライアンス体制の強化 コンプライアンス意識の更なる向上により不祥事・重大法令違反ゼロ 0件 0件継続
全従業員に対するコンプライアンス教育
(e-learningを含む)の実施
実施 毎年実施継続
サプライヤーからの通報・相談窓口の設置 窓口設置
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サステナビリティ目標2030