当社では、「個人」のWell-beingを成長の源泉と考え、「ロート製薬で働くと健康になる」ことを目指しています。その考えのもと、2018年に「健康経営宣言」を、さらに2025年には、社員一人ひとりの公私の充実や健康維持・増進を支える働き方の実現に向けて、「ROHTO
Well-being LIFE宣言」を制定しました。
当社が考える“健康”とは、単に病気でないということだけではありません。心身の健康を基盤に、情熱（働きがい・生きがい）を持って日々の仕事に取り組めることこそが“真の健康”であり、そのような状態を実現する社員を“自律型健康人財”と考えています。
自分を律し、自ら健康をマネジメントしながら成長していく“自律型健康人財”を通じて、その家族や地域社会、さらには次世代へと健康価値を広げていくことを目指しています。
ロート製薬 健康経営宣言
わたしたちは、いつまでも健康で毎日を活き活きと働くことのできる
‘健康人財’であふれる会社になることを目指しています
社員の健康から社会の健康へ、そして次世代へと
健康の輪を広げていくために、さらに健康経営に取り組むことを宣言します
ROHTO Well-being LIFE 宣言
- 私たちは、プロの仕事人として自律したキャリアを構築し、Well-beingな人生を送るためには、心身が共に健康であり、ロートでの仕事とプライベートの時間どちらも充実することが大切であると考えています。
- 心身の健康はWell-beingな人生の土台であると考え、疾病の予防・治療、体力づくり、休息などの健康維持・増進に積極的に取り組みます。また、私たちを支えてくれている共に働く仲間や家族の健康を他人事にせず、健康維持・増進に協力します。
- 常に仕事の価値に向き合い、業務効率化、生産性向上、多様な働き方の実践などに取り組み、仕事とプライベートを調和し、Well-being向上の時間創出に努めます。
- 創出した時間は、自らを磨き高めるための学びや複業などの【自己実現・研鑽】、家族・友人・大切な人と過ごす時間や趣味、健康づくり、休息、余暇などの【心身のリフレッシュ】、育児、介護、家事、社会活動などの【家庭や社会での役割を果たすための時間】などに積極的に使います。
- 家族や取引先など、私たちを支えてくれている方々のWell-beingへの配慮を忘れません。また、家庭や社会での役割を積極的に果たそうとする仲間を応援します。
健康経営戦略マップ
健康経営を計画的かつ継続的に推進するための基盤として、健康経営戦略マップを作成しています。
経営課題の解決につながる健康課題を明確にし、健康の保持・増進に関する取り組みへつなげています。
体制：健康経営推進・労働安全衛生
代表取締役社長の責任の下、健康経営推進グループが主体となり、健康経営の取り組みを推進しています。
CHRO（チーフヒューマンリソースオフィサー）※の助言を受け、人事総務部・各拠点の総務グループやプロジェクト推進担当者、労働組合、ロートグループ健康保険組合、安全衛生推進室、安全衛生委員会、外部相談窓口と連携しながら、社員の健康の保持・増進に取り組んでいます。
※最高人事責任者：人財開発、組織開発、Well-being経営 担当役員
健康経営アクション
健康診断の充実、歯科検診、インフルエンザ予防接種などを毎年実施するとともに、社員参加型で健康づくりを習慣化する取り組みを行っています。また2022年度からは、人事・健康管理室に加え、妊娠・出産・育児、介護、病気と仕事の両立、メンタルなどの悩みを医療有資格者（看護師・助産師・保健師）へ相談できる、外部機関が運営する社員専用相談窓口を設置しています。
2030年に向けた取り組み
2030年に向けて、生活習慣病のリスク要因となるメタボリックシンドロームや運動習慣の改善など、フィジカルウェルネスの向上につながる指標に加え、内面からいきいきとした状態を支えるマインドの向上につながる指標として、12の健康指標を掲げています。
これらの指標を基に、心身の健康を基礎としたWell-being向上を実現する健康経営を推進しています。
グループ会社全体へ展開
当社では、健康経営の取り組みをグループ会社や社員の家族へと広げるため、「ロートグループ健康保険組合」を設立し、2022年4月よりスタートしました。
平均年齢の上昇を背景に、健康診断による定期的なチェックは、疾病の早期発見や予防につながる重要な取り組みであると考えています。そのため当社では、内容を充実させた健康診断を提供しています。一般的に40歳以上を対象とする「特定健康診査」についても、当社では以前より30歳から実施しており、現在はグループ全体において同様の基準で実施しています。
これまで事業所やグループ会社ごとに健診の判断基準が異なり、健康状態の把握が課題となっていましたが、グループ全体で健診データを可視化することで、より適切な施策の導入が可能となりました。
さらに、健診結果やレセプトデータを基に、健康課題の改善につながる各種保険事業を展開しています。
今後も、健康に関する課題や施策を定期的に共有し、グループ一体となり、事業主と健康保険組合が連携して健康施策に取り組む「コラボヘルス」を推進することで、社員の健康維持・増進に努めていきます。
お取引先と連携したWell-beingの推進
当社は、社員の健康を基盤としたWell-being経営の考え方をサプライチェーンにも広げ、取引先との協働を通じて持続可能な事業基盤の構築を目指しています。また、取引先に対してはサプライヤーCSR調査等を通じて、労働安全や健康に関する取り組み状況の把握および改善の促進を行っています。
サプライヤーに対する持続可能な調達のモニタリング
当社は、持続可能な調達の実現に向け、サプライヤーCSR調査等を通じて、労働安全や健康、環境およびコンプライアンスに関する取り組み状況の把握と改善の促進を行っています。
安全・品質・コンプライアンスに関する取り組みに加え、パートナーとの対話や連携を通じて、健康や安全に関する意識の向上およびリスク低減を推進しています。
学びを広げる「Women's Health Lab」
女性と次世代の健康を応援するため、お取引先とメーカーの立場を超えてともに学び・考え・行動し、未来を創る研究会を2018年より開催しています。
社会課題に向き合う仲間として、2025年度の第7期には22社42名（当社含む）が参加。ドラッグストアが地域の健康を支える役割を踏まえ、最新のヘルスケア・医療情報や社会の潮流、課題解決の実践事例を学びながら、その知見を店舗や地域へ還元し、健康アクションの輪を広げています。
持続可能な物流を支えるドライバー負担軽減の取り組み
ドライバー不足への対応と持続可能なサプライチェーンの構築には、物流に関わるすべての方々のWell-being向上が重要です。
当社はお取引先と連携し、ドライバーの健康と労働環境の改善に取り組んでいます。2023年11月より受注当日出荷を廃止し、出荷内容を前日までに確定する体制へ移行。荷待ち時間の解消と出発時間の約3時間短縮を実現し、ドライバーの負担軽減につなげています。
社会への波及（国内外）
当社グループは、事業活動および社会貢献を通じて、地域社会およびグローバルにおける健康課題の解決に取り組んでいます。
国内においては、教育活動や地域貢献活動を通じて健康意識の向上を図り、持続可能なコミュニティの形成に寄与しています。また、海外においては、各国・地域の特性に応じた健康支援活動を推進し、地域社会におけるWell-beingの向上を図っています。
グローバルな健康課題への対応
当社グループは、生活習慣病の予防やメンタルヘルスの向上など、グローバルに共通する健康課題への対応に加え、目の健康課題の解決に向けた取り組みを推進しています。
特にアイケア領域においては、長年培ってきた知見と技術を活かし、世界各地で目の健康課題を展開しています。途上国を中心に、無償の眼科検診や医療技術の指導、眼科医療機器の提供などを行い、医療アクセスの向上と視力低下の予防に貢献しています。
また、各国で実施してきたアイケアに関する地域への社会活動をグループとして連携・強化するため、2022年にグローバルイニシアティブとして再定義し、グループ全体での活動を推進しています。子どもの目の健康と近視という世界的に深刻な健康課題を起点に、日本を含むアジアを中心に展開し、現在では白内障やドライアイなどの目の健康課題へと対象を広げ、活動地域も拡大しています。
さらに、子どもの近視をはじめとする目の健康に関する教育・啓発活動も実施しており、学校や地域におけるアイケア教育や検診の実施を通じて、早期予防と健康意識の向上を推進しています。
これらの取り組みは、当社グループの事業領域と密接に関連した社会価値創出活動として、国や地域を越えて人々の「見える喜び（Joy of Seeing）」の実現と、健康格差の是正に寄与するものです。