ロートグループは、110年以上にわたり、時代に合わせたお客様の目の悩みに応え続けています。OTCアイケアリーディングカンパニーとして、世界中の人々の目の健康問題に改めて向き合い、国境を越え、「見える喜び」に貢献できるよう活動を積極的に行っています。
グローバルのアイケア支援イニシアティブ
海外のロートグループ一体となって、世界中で人々の目の健康を守るための活動を推進する「Joy of Seeing（JoS,“見える喜び”）プロジェクト」を行っています。
プロジェクトロゴ
Joyの地球と彩（いろどり）、eeを目に見立てたスマイルをモチーフに国境を越えて、世界中に“見える喜び”を広げたい」というプロジェクトにかける想いを表現しています
「子どもの目の健康と近視」への啓発と支援活動
プロジェクトテーマ第1弾として2022年から、日本を含むアジアを中心に拡大し、世界的に深刻な健康問題と言われている「子どもの目の健康と近視」に焦点を当てて、啓発イベントや発信、無料眼科検診、メガネの提供など社会的取り組みを行っています。
途上国でのアイケア支援
白内障は世界の失明原因1位。世界的にみると特に発展途上国では、貧困だけでなく、医療従事者や設備不足により適切な検診や診断がされていないことや、手術技術が低いため、治療ができないという理由で多くの人々が白内障で視力を失っている現状があります。
アマゾン白内障撲滅プロジェクト支援
眼科医療にアクセスが困難なブラジルの先住民族コミュニティの状況改善のため、20年以上続く「アマゾン白内障撲滅プロジェクト」支援を継続しています。遠隔地におけるQOL向上を目指し、毎年数回医療キャンプを実施。Ophthalmos Rohto社はボランティアスタッフとしての参加と白内障手術用製品の無償提供を行い、地域や民族の壁を越えた医療に貢献をしています。
白内障眼内レンズの無償提供
1996年に設立された「PT. Rohto Laboratories Indonesia（ロート・インドネシア社）」は、アセアン地域で初めて白内障手術用の眼内レンズの製造販売をしています。地域の眼科医に眼内レンズの品質を理解してもらう難しさなどの課題を乗り越え、今ではインドネシアを含む15か国で販売をしています。白内障による失明を減らすことができる眼内レンズは、社会貢献にもつながる大切な事業としており、眼科医との協同による白内障のチャリティ手術（眼内レンズの無償提供）を実施するなど、「見ること」へのサポートを積極的に展開
アイケア習慣の啓発
ベトナムは当社がゼロから海外市場を開拓した最初の国で、1996年に事務所を設立しました。目薬を保健薬として使用する文化や習慣がない中、目の大切さを伝える啓発活動や無料眼科検診を学校や一般の方向けに継続して実施しています。また持続可能なビジネスモデルに取り組む眼科病院の無料白内障手術の支援を行っています。
お取引先とともに
小売業の取引先と共に海外での眼科支援活動をサポート
世界中の人々の「見える喜び」をサポートする活動の一環として、2016年より取引先と共同で、アジア、アフリカ諸国での眼科医療の支援活動に寄付を行っています。これは、当社と小売業の取引先が「ソーシャルパートナー」として、ビジネスの枠を超えて、社会貢献活動を一緒に行う取り組みです。世界の失明原因の1位は白内障で、現在数千万人が失明状態にあると考えられています。日本では手術治療が進歩し、白内障による失明率は非常に低くなりました。しかし世界的に見ると、貧困だけでなく、医療従事者や設備不足により適切な検診や診断がされなかったり、手術技術が低く治療ができないという理由で、多くの人々が白内障で視力を失っています。第7期となる2022年度には、ソーシャルパートナー11社の期間中の目薬の売上の一部と同額を当社がマッチングし、99万2,380円を国際眼科支援活動を行う団体に寄付いたしました。私たちはヘルスケア産業に身を置くものとして、この支援活動に使命感と誇りを持ち、継続的な活動を実施していきます。
支援先
OUI Inc.
世界の失明を50％減らし、眼から人々の健康を守ることをミッションに掲げて活動されるベンチャー企業です。眼科医の「眼」を世界に広げるというコンセプトのもと、Smart Eye Camera（以下SEC）というスマホアタッチメント型眼科診断機器を開発しました。このポータブルで簡便な機器を使用し、2022年からはベトナム・カンボジア・インドネシア・モザンビークで、現地医療機関や眼科医の先生方と連携し、SECを活用したパイロット実証を行っています。
NPO法人アジア失明予防の会
ベトナムを中心としたインドシナ半島やアジアの貧しい国々の人々が、一人でも光をなくさないですむようにとの想いで、現地で無償の眼科治療及びその技術指導や、眼科医療資機材の提供などの物資援助を行っています。2022年は、特にベトナムにおいてゼロコロナ施策がとられる中で、ビンフック省とダックラック省において眼内レンズの無償提供などの医療技術指導を行いました。またハノイ市、フエ市、ハイフォン市において、貧困により眼の治療ができない人々への治療の斡旋支援や、眼科検診などの啓発活動を行っています。
次世代の子どもたちの目を守る
「子どもの近視進行抑制」への取り組み
全世界で近視の有病率が増加し、日本においても子どもの視力低下は進んでおり、最近の統計では、高校生の6割以上、中学生の5割以上、小学生の3割以上が視力1.0未満であると報告されています（文部科学省
平成29年度「学校保健統計調査」）。
近視は生活の不便さだけでなく、状態によっては視覚障害に繋がる可能性があり、社会問題となっています。
強度近視を防ぐためにも、特に近視が進みやすい学童期に有用なアプローチに取り組んでいます。
こどもの視力低下
【参考】知ってなっとく！子どもの目
【参考】「近視」の原因と対策
学校現場において、目の健康を学ぶ「ロートアイケア教材」
子供たちとパソコンなどのデジタル機器がより身近になっています。
さらに政府のGIGAスクール構想において、教育現場における活用も開始しています。目の健康を考える当社だからこそ、教育現場でも活用いただける教材を用意しました。
詳しくはこちら
海外のアイケアプログラム
海外においても、子どもたちの目を守る活動を行っています。中国では、2003年からスタートした「RohtoEyecare Program」が19年目となりました。11都市の1万校以上の学校で、1,200万人の子どもたちに活動を行い、目を守る大切さや方法について冊子やレッスンを通じて伝えてきました。現在はオンラインでの啓発やアイチェックも行っています。
アイケアの習慣化
「ロート目のストレッチ体操」 By 根羽清ココロちゃん
目を使いすぎたなと感じたら、「まばたきストレッチ」「ぐるぐるストレッチ」「上下左右ストレッチ」「天井ストレッチ」！
4種類の目のストレッチ体操を、音に合わせて楽しく一緒に体操することができるコンテンツを準備しています。
動画を見る
【参考】ココロちゃん
「ロートQualityAgingサロン」セルフアイチェックツール／アイトリートメント
目に関する知識をもったアイコンシェルジュがお客さまのお悩みをお聞きすることに加え、店頭に設置したタブレット端末や機器を活用し、目や目の周りの状態を様々な角度からセルフチェックできる独自のアプリケーションとして開発しました。
また、目の研究をし続けてきたロート製薬がプロデュースしたアイトリートメント「ロートアイリトリート」など、お悩みに着目したメニューをご用意しております。
ロートQualityAgingサロン
アイトリートメント「ロートアイリトリート」
正しい情報提供
目の病状・症状一覧
目に違和感があると思ったら、まずチェック。病状・症状それぞれの概要と予防法や対処法をご紹介しています。
目の健康のために、ぜひお役立てください。
目の病状・症状一覧
「商品情報」サイト（目薬はロート）
ロート製薬公式サイトにて、ロート製薬の商品情報、キャンペーン情報、ブランドサイト一覧、CM情報、さまざまなコンテンツをご用意しています。
目薬はロート
「研究開発活動」サイト
時代とともに変化する人々のあらゆる目の悩みやライフスタイルの変化に対応して進化続け、国内のアイケアカテゴリーを牽引しています。
120年積み重ねてきたノウハウとこだわりで、機能や効果はもちろんのこと、長く使い続けていただける使い心地を追求した研究開発を行っています。
詳しくはこちら
アイケアに関する意識調査
直近の目の悩みやアイケアに対する意識調査「アイケアに関するアンケート」を実施しました。新型コロナウイルス感染症などによる生活様式の変化もあり、デジタル機器はより生活になくてはならないものになっています。そのなかで、約80％の方が目の悩みを感じていることが分かりました。
また、様々な体の悩みの中でも「目の悩み」が解消されると充実度が高まることが示唆されました。今後も、その時代の人々の目の悩みに寄り添う商品開発を続け、アイケアでのWell-beingに貢献してまいります。
詳しくはこちら
【参考】コロナ禍における子どもの目の調査を実施
【参考】コロナ禍における、デジタル接触時間は＋5時間にも
大学や医療機関との連携
「目からの健康情報から全身疾患を予測するソリューション」の創出に向けた共同研究
眼の健康情報から全身疾患を予測する新しいソリューションの創出に向けて、大阪大学大学院医学系研究科眼科教室（西田幸二教授）、株式会社SAI（代表取締役：福田康文）との3者間において、眼の情報から全身の健康増進を実現する新しいソリューション創出に向け、共同研究契約に取り組んでいます。
詳しくはこちら